EC界隈では日本の人口縮小の問題もあり「これからは海外市場にも目を向けるべきだ！」という声は根強くあります。ただ、ノウハウもないなかいきなり越境ECに手を出すのはハードルが高いのが現実です。
今回は越境ECサイトを始める際のシンプルな考え方について説明したいと思います。
越境ECサイトはほとんどが失敗する！？
まず知っておいてほしい事実があるのですが、越境ECを始めるぞ！と思いプロジェクトを進めても実はほとんどの会社が失敗をしています。なぜなら”集客の部分で失敗することがほとんど”だからです。
よくあるのが「海外のユーザーに商品を売ろう！」という方針が会社で決まって運営中のECサイトの外国語対応を始める会社が多いのですが、ほとんど成果を出すことがありません。（多少の効果はあるのですが…）
なぜなら、そもそも海外のユーザーからまったく興味を持たれていないことが多いからです。
まずは自社の製品が興味を持たれているかチェック！
まずは海外のユーザーから興味を持たれているかどうかの確認が必要です。
外国語対応していなくても海外のユーザーから興味を持たれている商材であれば海外のユーザーからすでにアクセスが来ている可能性が高いです。（海外からのアクセスがあるかどうかはGoogle Analyticsで確認しましょう）
海外からのアクセスはあるか？さらに海外のユーザーから特にアクセスされている商品があるかどうかのチェックをしましょう。この確認によって「自社の商品、もしくはサイト全体が海外のユーザーから興味を持たれているのか？」を判断できます。
これまでの経験上、「そもそも海外のユーザーから興味を持たれる商材であれば越境対応（外国語対応など）をしていなくてもすでに売れている（アクセスされている）」というケースが非常に多いです。
まずはミニマムな動きで越境対応を！
いきなり大規模予算をつけて越境対応をしても効果がでないケースがほとんどです。
まずは最小の動きで越境対応をしてみましょう。
重要な箇所だけ外国語による注記をつける
そもそもの話になりますが、最近ではブラウザ側の翻訳機能が充実しているので日本語だけのサイトでも内容は普通に伝わります。
特に日本の企業は海外のユーザーからの信頼度も高く、彼らにとっては海外サイトであっても頑張って翻訳して購入までしてもらえるケースが多いです。
そのため、全体の外国語対応をするよりも重要な箇所（カートフローなど）だけ外国語による注記をつけるなどの対応でまずは問題ないでしょう。
例）カート画面での住所方法に関する補足。支払い方法や送料に関する説明。等々
海外対応している決済を導入
中国向けなら「支付宝(アリペイ)」。海外全般なら「PayPal（ペイパル）」の導入がコストも小さくオススメです。
海外の住所を記載してもらうためのフリーエリアを用意
日本の住所を記載するフォーマットの場合、海外の住所情報の項目と違いがあるため海外ユーザーが住所を記入できないことがあります。
外国語による注記をつけた簡易的な海外用の住所を記入するフリーテキストエリアを用意するのが手軽でオススメです。
国別のプロモーション方法は後から考える
最低限の越境対応をして、実際に海外のユーザーから反応があってからお金をかけたプロモーションについて考えるのもアリです。
最後に
越境ECはだいたいの会社が失敗しています。
そのため、まずはその現実を見据えて最低限の越境対応で様子を伺うことをオススメします。
最低限の対応を行ない、良い反応がもらえたらそこで始めて大きな予算を用意して本格的に越境ECを始めるという流れでも問題はないはずです。
